要約)細野真宏の世界一わかりやすい株の本

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細野真宏の世界一わかりやすい株の本


細野真宏の世界一わかりやすい株の本 実践編

 

理論編

1回 上昇相場に騙されない「株式チャート」の読み方

下がったときに買うことはできても、上がったときに売ることができるかはわからない。

数ヶ月単位の株価変動チャートで読むのではなく、数年、数十年単位の株価の推移から、「どんなことがあってもこの価格以下にはならないだろう」というめどをつけておくこと。

 

 

2回 プロにカモにされないための「情報」との接し方

マスコミ・テレビ・週刊誌などの、「この株が買い!」だとか、新聞の経済欄のニュースなどの情報は、プロの機関投資家などは一般人の数ヶ月前から知っていることである。なので、直近の将来にある株の株価が上がりそうなニュースが流れたとしても、もうその株価は上がりきってしまっている場合が多い。

一般の投資家は、直近のニュースではなく、将来ある企業が新しい事業を始めるとか、開発に成功して商品化は何年後だとか、遠目に見て利益を上げそうな情報で判断すること。

 

 

3回 個人投資家の“強み”を最大限に生かす「銘柄選別法」

消費者としての目線を生かした銘柄選別法。たとえば、これから健康ブームが来て長く続きそうだと感じたら、消費財メーカーの中からよさそうなヒット商品を出し続けている「花王」の株を買う。

テレビのCMから、企業のよさ、話題性、ブームの可能性を読み取り、よさそうなものに投資する。

映画を見て、この映画がヒットしそうだと思ったら、関連商品を扱っている会社の株を買う。

コミックランキング、視聴率ランキングなども使える。

定番商品を持っている、または定番になりそうな商品を持っている消費財メーカーは強い。

つまり、消費者としての日常生活から、「ブームの芽」を発見し、そのブームが来ることによって儲かる企業の株を買う。

自分のよく知っているものに投資をするということ。

 

 

4回 “西武鉄道の上場廃止”に学ぶ「情報判断力」の磨き方

上場を廃止すると市場での株の取引ができなくなり、株が容易に売れなくなるため、今のうちに売っておこうと売りが殺到し、株価が暴落する。

ただ、企業が不祥事を起こし、整理ポストに入れられたとしても、また上場が認められることも多々あるため、その企業の不祥事が本当に悪いことなのか、どの程度悪いことなのか、どの程度影響力があるのか、などをしっかり見極めて、本当に上場廃止されるのかを判断する必要がある。

また、四季報の配当情報は単なる「去年の配当実績を丸コピしたもの」に過ぎないため、実際の今年度配当はわからない。あえて、「今年の配当はわかりませんよ」という告知を行う企業もある。そのような企業は普通に考えて去年の配当よりも下げる可能性が高い。

このように、ある企業にどのような変化が生ずると、どのような因果関係が働き、株価がどう変化するのか、を常に考える必要がある。

今は一般投資家にもIR情報を積極的に配信しようという企業が増えているため、実際に企業に電話して聞いてみるのがよい。ただ、自社にとって悪い情報を言うことは無いため、正確な情報であるかもしれないが、悪い面をうまく隠して伝えている場合があることに注意。

 

5回 個人投資家に最も適している「中・長期投資」の考え方

機関投資家は短期(1年)の間に利益を上げることを課せられ、それができないと首を切られるアップオアアウトの世界で生きている。そんな世界の中に一般投資家が首を突っ込んでも勝てるはずが無い。

一般投資家は中長期的な見方で株を買うこと。月単位で上がった、下がったなどと慌てふためくのは愚の骨頂。

最低でも5年先までは売らないという心構えをもって、吟味して買うこと。

 

 

6回 株を売買する際の「原則」と「心構え」について

株は上がったら下がるものなので、ある程度満足いくところまで上がったら潔く売って利益を確定させること。たとえ長期保有を計画していたとしても、予想以上に短期的に株価が上がってしまい、どう考えても今後下落のリスクが高いと思える場合がある。そんなときは売ってしまうこと。売った後にさらに続伸しても、縁が無かったと思ってあきらめること。

利回り(配当/株価)は金利のようなもの。キャピタルゲインは変動するためプラスにもマイナスにもなることがあるが、市場においてはゼロサムゲームであり、これに加えてインカムゲインがあるため、全体的に見れば株式投資は全企業の業績に連動する。

企業が利益を内部留保しようが配当にまわそうが、結局その企業の株を持つ人の利益は変わらない。内部留保すれば株価が上がり、配当に回れば配当金が増えるからである。

 

 

実践編

1回 「証券会社」の違いと、自分に合う「証券会社」の選び方

株の売買には手数料がかかるため、株の値上がりが手数料分を超えて初めて利益が出る。講座管理費などの諸費用がかからないネット証券と契約すべき。証券会社は倒産しても投資家の株には何の影響も無い、ただの仲介役に過ぎないため、信用力は問題とならず、ただ情報力の差(投資相談・問い合わせ対応)のみとなる。情報力も各社あまり差は無い。自分で勉強して情報判断力を磨くことで節約しろ。

 


2回 カンタン!ネット上の株売買―リアルタイム実践編

市場…東証、大証、ジャスダックなど

銘柄コード…各会社に割り当てられる4桁の番号

単元株数…単元株数の倍数でしか取引できない

板情報…中央に株価、左側に「その値段で売りたい人の人数」、右側に「その値段で買いたい人の人数」が表になっているもの。最低売価と最大買価が釣り合っており、その時点の株価が現在の株価となる。一般に、売り手が多ければ(買い手が少なければ)株価が下がり、売り手が少なければ(買い手が多ければ)株価が上がる。

指値注文…株価を指定し、この値段になったら自動的に売買が行われる。取引が成立する前ならいつでも指値変更が可能。いつ売買できるかはわからない。

成行注文…どんな株価でもいいからできるだけ早く確実に売買すること

当日限り…注文は当日限り有効

出合・週中…注文はその週有効(ということは、月曜に買いが多く発生するのでは…?)

特定口座…証券会社が損益計算・確定申告・税金納付などの手続きをしてくれる=ラク

一般口座…上記の手続きをすべて自分でする

ヤフーファイナンスで簡単に調べられる。

板情報などのシステムは各証券会社によって異なるため、自分にあったものを見つけること。たくさんの情報がほしいのか、厳選されたものがいいのかなど。口座を作るのは基本的に無料なので、たくさん作って実際にやってみてあうものを見つければよい。

証券会社のホームページから、口座開設へ。

 


3回 「増資」の仕組みと“失敗しにくい銘柄”を選ぶコツについて

企業は増資を行い事業拡大・借金返済をする。事業拡大しやすい好景気時に行われやすい。一般に、一般公募の増資は、市場で売りに出せる株が大量に売られることになるため、売り手が大量に発生し、増資の発表時に株価が下がる。どこまで下がるかは「発行価格(募集価格)」前後である。発行価格より市場価格が高ければ、発行価格で株を得た人間が売りに出すため、市場価格が発行価格に近づく。

一般公募か否かにかかわらず、株の希薄化により一株辺りの利益が減る可能性があり、株価下落の要因となる。

株価急落のリスクを避けたいならば、増資直後の銘柄を買うべき。

増資した会社は新聞の経済面、証券会社のHPなどに載る。

企業が増資によって更なる利益を獲得すれば、だんだん株価は上がっていくが、本当に増資が利益につながるのかを見極めなければならない。

 


4回 「株式分割」の仕組みと「マスコミ情報」の注意点について

株式分割は、一株当たりの価格が下がり買い手が増えやすくなるため、株価が上がる要因となる。

また、株式分割作業開始時点(例えば、一株を二株に分割するならこの時点で一株あたりの価値が半分になり、実質的な保有株数が減少=売り手の減少)と実際の分割(一株が二株になり、配分されるのはこのとき)までタイムラグがあるため(現在はたった一日だが)一時的に売り手が減少し、株価が上がる。分割が完了すれば元通りなので、分割完了日に近づけば株価は元の状態に戻っていく。なお、株式分割発表時ではすぐに株価は上がらず、実際に分割作業に入ってから上がる。

 


5回 必然性を考えて株価の動きを予測し、捉える“応用的”な実戦演習!

株価はいろいろな要因から影響を受ける。会社の業績・増資・株式分割・増配など…大別すると、会社の業績に連動して動く場合と、市場の需給関係の変化によって動く場合の2種類が考えられる。

増配の考え方は、その増配によって利回りがどの程度変化するのか、というしてんで考える。たいした変化で無ければあまり株価には影響しない。

増資も、第三者割り当てで買収されるのを防ぐといった保有目的で売りに出すのならば、売りに出る下部が増えることは無く、株価に影響しない。

「こうだからこうなる」のような、丸覚え的、短絡的考えではミスをする。「最終的に利益が増えるのか減るのか」「最終的に市場の需給関係がどうなるか」という原則に基づいて情報を判断すること。

 


6回 「株価」と「景気」の差異の見極め方と、マスコミ情報との接し方

日経平均は日経が選んだ日本の代表企業225社の平均株価で、トピックスはTOkyo Price IndeXの略、つまり東証のすべての企業の銘柄に関する指数。両者はほとんど連動する。両者は日本の景気と連動する。

ただ、株価の動向はあくまで今後の市場・経済の景気の予想にすぎない。市場が「今後は景気が上がる」と判断すれば株価が上がる。実際に景気が上がるか下がるかは分からないし、関係が無い。

市場が景気の悪化を予想して株価を下げると、企業の資金繰りが厳しくなり、消費者の判断もよそうに影響され消費が鈍り、本当に景気が悪くなることもある。逆もまた然り。これに対応すべく、企業は保有株を減らしている。

マスコミはいい情報が出てきても否定的な面を強調する傾向があるので、景気がよくなりそうだというニュースはしっかり吟味する。

ちなみに、株価指数連動型上場投資信託のことを、ETFexchange traded fund)と呼ぶ。インデックスファンドの一種。

 

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→次は、③サブプライム後の新資産運用

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