要約)サブプライム後の新資産運用

世界マネーの連動性が高まっており、国際分散投資の効果が低下しつつある。
長期運用は、相場の流れを無視して運用を続けてしまう、開始してしまうという弱点がある。
景気が良いときに高値で買ってしまうと取り返しがつかない。
長期運用投資のデータには運用コストが計算されていない。
過去のデータどおりの運用成績を求めるなら、
日経平均、
NOMURA-BPI総合、
MSCIコクサイ・インデックス、
シティグループ世界国債インデックス
のそれぞれに連動するインデックスファンドを買わないといけない。

中国やインド以上の規模で成長する新興国は今後は現れないと考える。
商品相場の中でも原油が他の商品よりも早めの動きをする習性。
雇用統計、10~15万人が雇用回復の目安。日銀短観に注目。

経済が良いときは株式を中心に、悪いときは全く株式を持たない。
20代~30代前半は、景気拡大期には株60、外貨30、円10の割合で、
30代後半からは株50、外貨30、円を20。

景気後退期には年代にかかわらず、外貨50、円50。
円だけで資産を持つのはリスクが大きい。

20~30年という長い期間で考えると、日本経済は縮小、大きな円安の流れにある。
景気循環の中で、国の成長率が上昇するインフレ前半局面では、株価は上昇しやすい。
インフレ前半では株の比重を高め、後半では減らす。
金融市場の方向性を予測することが難しいときは、現金化。
日本は先進国の中で最も早く人口減少社会に突入し、
10年以内には構造的なマイナス成長時代に入ることが予測される。
国家破産に対して、外貨を持つことが最大のリスク回避。

外貨は1~3月の定期預金。ユーロへの信認。
ユーロとドルの2つの通貨が基軸通貨になっていく。
外貨100のうち、ユーロ50、ドル20、
ポンド・オーストラリアドル・ニュージーランドドルをそれぞれ10。

世界的な景気後退期の初期では、
日本より金利の高い他の先進国のほうが金利引き下げの幅が大きくなり、
日本と先進国の金利差が縮小する傾向。一時的な待避措置として、円に戻す。

外貨預金の為替差益は総合課税の対象だが、
外貨MMFは非課税というメリットはある。
為替手数料が安くなれば、50%くらいMMFでも良い。

株では、全体相場がどう動くか予想し、ETF。
日銀短観と外国人の売買動向を見る。
大企業の製造業の業況判断指数が日経平均に与える影響が大きい。
上昇トレンドが始まる直前に外国人の買越額が急増する。
下降トレンドはその逆。
東証のサイト、日経新聞で外国人の売買情報は入手可能。
個別株に投資するなら、国際優良株、大型優良株。

なにいってるのかサッパリわかんねーぞ!(笑)

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→次は、④ロジカルプレゼンテーション

 

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