仮想通貨への投資について

今回は、あらゆる投資の中で最高にハイリスク・ハイリターンな金融商品である
「仮想通貨」
について、私の実体験をもとに書いていきます。

ぼくもカソウツウカって聞いたことある!なんかキケンなんでしょ?だいじょうぶなの?

仮想通貨への投資については、非常に歴史が浅く、
どんな理由で仮想通貨の値段が上がるのか、
下がるのか、いまだに良くわかりません。
いいニュースがあると上がって、悪いニュースがあると下がる、
その繰り返しです。そこに決まった攻略法はありません。

そんな中で、私なりに情報収集して考えた、
仮想通貨への最適な投資方法をお伝えできればと思います。

 

もくじ

 

仮想通貨ってなあに?

仮想通貨とは、「ブロックチェーン」という技術を用いて、
「管理する人がいなくても、取引や契約内容が改ざんできないようになっている情報」
の集合に、通貨としての決済機能を持たせたもののことです。

何を言っているのかサッパリわからないよ!!(何回このセリフ言ったっけ。。。)

SUICAやPASMOのような電子マネーを想像してください。
お金を払うと、その「情報」がカードに入力されますね。
その情報は、SUICAやPASMOを発行した会社が管理しています。
SUICAをつかって、いつ、どんな買い物をしたかが瞬時にその会社に伝わり、
残額が計算されます。

仮想通貨には、
このように買い物の結果を管理し残高を計算する「会社」や「人」がいません。
それらを管理しているのが、「ブロックチェーン」という技術です。

仮想通貨で支払われた買い物の情報は、その仮想通貨のブロックチェーン上に記録されます。
ブロックチェーン上の情報には誰でもアクセスすることができます。
アクセスした人々が、その買い物の情報の正当性を計算し、証明してくれます。
この証明作業により、
そのブロックチェーン上の情報は改ざん不可能な情報として記録・保存されます。
証明した人に対しては、その作業の報酬として、いくらかの仮想通貨が支払われます。
この報酬を受け取ろうとして計算作業をすることを、マイニングと呼んでいます。

 

仮想通貨は、
このブロックチェーンの技術を応用したひとつの決済サービスということです。
ブロックチェーンの技術は、通貨だけではなく、

・様々な内容の契約締結とその記録

・持っていることで、株式のように何らかの配当やサービスを得ることができる
「トークン」の売買とその記録

・ゲーム内でのアイテムやキャラクターの売買とその記録

などに活用できると注目を集めており、
そのようなプロジェクトが既にいくつも立ち上がっています。

 


ブロックチェーン=管理ロボット
マイニング=管理ロボットを動かす計算をすること
仮想通貨=管理ロボットつきのSuica
ってことだね!

仮想通貨への投資のリスク

仮想通貨への投資は非常にハイリスクです。
つまり、投資したお金がパァになってしまう可能性が極端に高いです。
それはなぜか。

値動きが激しい

2018年5月現在、
仮想通貨に投資している人の数や、投資されている金額が、まだまだ非常に少ない状況です。
また、何を判断基準にして仮想通貨に投資をすればよいかという情報も少なく、
情報の信用性もまだまだ低いです。
そして、仮想通貨への投資に関する法律がほとんど整備されていません。

そんな状況では、「ちょっとしたニュース」で、
仮想通貨に投資している多くの人々が動かされてしまいます。
例えば、コインチェックという仮想通貨を売買するサービス会社から、
ネムという仮想通貨が大量にハッカーに盗まれるという事件がありました。
この事件により、
「盗まれたネムは返ってこないのではないか」
「他の仮想通貨も盗まれるのではないか」といった憶測が広がり、
持っている仮想通貨を売り払って現金に変えたいという人が急増しました。
その結果、仮想通貨の全体の値段が一時的に半分くらいになりました。

この事件の前に、仮想通貨に1万円投資していたとしたら
(つまり、1万円を仮想通貨に変えていたら)、
事件の後は、その仮想通貨には半分の5000円の価値しかないということです。
残りの5000円がパァになってしまいました。
(この時点では、持っている仮想通貨をまだ5000円に変えていないので、
損が確定したというわけではありませんが。)

このように、何か事件が起きれば価格が急に上がったり下がったりします。
また、特に事件が見当たらないのに、なぜか価格が急変することも良くあります。

これが、一つ目のリスクです。

こ、こわすぎる。。

保存リスクが高い

仮想通貨は、仮想通貨を売買するサービス会社(「取引所」と呼びます)を利用して買うことができます。
そのようなサービス会社はどれも新興企業であり、その会社が倒産する可能性があります。
また、前述のコインチェック事件のように、
セキュリティが甘い会社は仮想通過を盗難されるリスクがあります。
仮想通貨自体が新しい技術なので、それを取り扱う会社もまだまだ未熟です。

仮想通貨を会社に預けずに、
自分のパソコンや、USBメモリのような小型スティック、
あるいは紙に印刷して保存することもできます。
しかし、それにはある程度の知識が求められ、
操作を間違うと仮想通貨(データ)が消滅してしまうというリスクがあります。

また、SUICAやPASUMOのように、
カードをお財布代わりにして簡単に買い物に使えるサービスもまだありません。
(たぶん。笑)

このように、仮想通貨は取り扱いが非常に難しいのです。

税金の計算が難しい

金融商品の配当や売買によってお金が増えた場合、増えたお金に対して税金がかかります。
ほとんどの金融商品は、自動的に税金額を計算して支払ってくれるサービスが整っていますが、
仮想通貨にはそれがなく、ひとつひとつの取引結果を確認し、
自分で修める税金額を計算しなければなりません。

ぼく、むずかしいこととか、めんどくさいこと、キライ!

なぜ仮想通貨へ投資するのか

このように、様々なリスクがある仮想通貨ですが、それでも私は投資を始めました。
理由は、仮想通貨という市場全体、ジャンル全体が、
今後どんどん成長していうだろうと考えたからです。

<一番簡単な投資のページ>でも書きましたが、
1ドルの株式は、何年もかけて数百倍の価値になりました。
株式という新しい商品が誕生したばかりの時代は、
人々も何を信じて株式を買えばよいのかわからなかったはずです。
それが、段々と株式に関する情報、システム、法整備が整い、
人々が安心して株式に投資できる環境になってきました。
すると、投資する人たちがどんどん増えて、
現代のように株式は最も主流な投資商品のひとつになりました。

仮想通貨も同じだと思います。
今は、まだまだ生まれたての赤ん坊。
でも、世界中の人が仮想通貨に注目し、様々なサービス、システムを開発し、
安心して投資できる環境を整えようとしています。
法律による投資家の保護もこれから進んでいくはずです。
株式のように、仮想通貨も20年後には主流な投資商品になっていると思うのです。

だから今は、目先の価格の上下は気にせず、
20年後に期待して、淡々と仮想通貨を購入しています。

もちろん、仮想通貨というシステム自体が崩壊したり、
盗難にあったり、値下がりし続けるという可能性もあります。
未来のことは誰にもわかりません。
私は「そこそこ期待できる宝くじ」くらいの感覚で購入しています。

そういわれてみれば、将来すごいことになるかもしれないね。でも、むずかしいしめんどうなんじゃないの?

私も、難しいことや面倒なことは嫌いです。
そこで、できる限りカンタンに、面倒なことが起こらないように工夫して、仮想通貨へ投資をしています。

いつ、何を、どうやって買っているのか

具体的には、次のように買っています。

まず、1年間に仮想通貨へ投資する金額を決める

仮想通貨への投資は非常にハイリスクであることは既に説明したとおりです。
ですので、あらかじめ投資する金額を決めることで、投資のし過ぎを防ぎます。
仮に投資に失敗しても、家賃や食費などの生きていくためのお金や、
将来必要になるお金を確保しておく必要があります。

これは、誰にでもできる一番簡単な投資のページに書いてあったことと同じだね!

これは本当に私の個人的な感覚なのですが、
私のやり方で仮想通貨へ投資すると、最悪の場合、
投資した金額の80%がパァになると思っています。

それを踏まえて、今後の生活や、他の投資(株式など)の成果を総合的に考え、
私自身は、2018年に165万円を仮想通貨に投資することに決めました。

このうちの80%、つまり130万円くらいは、
例え無くなったとしても受け入れられるかなということです。
この金額がギリギリでした。

この上限金額は、投資する人それぞれで大きく異なるはずです。
リスクに対する考え方は、人それぞれだからです。

無くなっても許容できるのが1万円くらいまでという人は、
仮想通貨への投資は1万3千円までにしなければなりません。

10万円までなら平気という人は、13万円投資できます。

50万円までなら無くなっても良いという人は、62万円投資できます。

200万円なくなっても平気という人は、250万円投資できます。

もちろん、誰しもお金は失いたくありませんから、
投資金額を低くしたくなる気持ちはありました。
しかし、投資した金額が大きければ大きいほど、
期待できるリターンも大きくなることは事実です。
私は、自分の許容範囲の中で、できるだけ大きな金額を投資することを考えました。

決めた投資金額のうち半分を一気に投資

定めた投資金額の半分(80万円)で、
次の通貨をだいたい時価総額(※)の比率に合わせて購入しました。

・ビットコイン30万円
・イーサリアム20万円
・リップル  15万円
・ネム    15万円

※時価総額とは、ある時点における通貨の価格×通貨の枚数のこと。
時価総額が大きければ大きいほど、その通貨には多くのお金が投資されている
ということになる。

<一番簡単な投資のページ>では、リスクを下げる投資方法として、
定期的に同じ金額を機械的に投資していくという
「定期投資(これは正式には「ドル・コスト平均法」と呼ばれています」
をご紹介しましたが、今回は一気に半額を投資に突っ込んでいます。それはなぜか。

ドル・コスト平均法は、価格が
「上がったり下がったり」で、
「平均するとずっと同じくらいの価格で推移する」
ような商品を買うときに最も効果を発揮する方法だからです。

「平均すると価格がどんどん上がっていく」ような商品を買う場合は、
現時点での価格が一番安いと推定できますから、
今、投資できる金額を全額投資することが最善です。

「平均すると価格がどんどん下がっていく」ような商品は、
そもそも買わないほうがいいです。

仮想通貨という商品は、先ほども言ったとおり、
今後10年、20年後には大きく成長していると考えています。
したがって、現時点で一気に半分投資しました。

過去の値動きには気を配る

仮想通貨は値動きが激しいので、
明らかに高すぎる価格で買わないように注意する必要がありました。
2017年12月ごろ、ビットコインの価格は200万円近くでしたが、そのときは
「さすがに高くなりすぎじゃないか?もっと安くならないかな。。きっとなるよな。。」
と思い、買うのを控えていました。
その後、コインチェックの事件などがあり、ビットコインの価格が80万円前後になったため、
「そろそろ買ってもいいか」と思い、半分突っ込んだというわけです。
このように、過去の価格の推移を見ておくことも、大きな金額を投資する上では大切です。

もっとも、この80万円という価格も、
1年後になってみたら「高すぎる買い物だった」ということになる可能性が大いにあります。
一番最初は1円とか10円だったビットコインです。
本当は10円のときに買えればよかったのですが、
当時はビットコインの存在自体を知りませんでしたし、
知ったとしても、10円が0.00001円になる可能性も十分にあったでしょうから、
大きな金額は投資できなかったはずです。
本当に、未来のことは誰にもわかりません。

なぜ全額ではなく半額しか突っ込まなかったのか

これは本当になんとなく、
残りの半分は「ドル・コスト平均法」でリスクを減らした投資していこうと思ったからです。

合理的に考えれば、すぐに全額を投資に突っ込むべきなのですが、
80万円で買ったビットコインがすぐに70万、60万円になるかもしれないという
仮想通貨の値動きの激しさに恐怖し、少しリスクを抑えようと思いました。

仮想通貨の投資について、ほとんど何もわかっていない状態なのに、
いきなり全額突っ込むのはまずいという思いもありました。
少しずつ情報を吸収しながら投資を続ける道を選んだのです。

つまり、ビビったってことだね!!

なぜこの4つの通貨に投資したのか

今回は、
・ビットコイン
・イーサリアム
・リップル
・ネム
という4つの通貨に絞って投資しました。

4つ以上は管理が面倒

既に<一番簡単な投資のページ>でも説明したとおり、
他の多くの通貨にも分散投資をすればリスクを減らすことができます。
しかし、仮想通貨の世界にはまだ、
たくさんの通貨をまとめて購入できるというラクチンな商品(インデックスファンド)
がありません。(2018年5月現在。)

ですので、自分がラクに管理できる上限の数として、この4つを選びました。
この4つの通貨に関する情報だけを気にしていれば良いということになります。

そこそこ十分な分散投資ができている

また、この4つの通貨の時価総額を合計すると、
仮想通貨全体の時価総額の6割以上を占めるという点もポイントでした。

※時価総額とは、「ある時点の仮想通貨の値段」×「発行されている仮想通貨の枚数」です。
つまり、その仮想通貨全体の金額のことですね。

全体の6割以上を占めているなら、この4つだけでそこそこの分散投資になっています。

具体的には、
時価総額1位がビットコイン、
2位がイーサリアム、
3位がリップル、
6位がネムでした(購入当時。今はネムはもっと下がっています。泣)

なぜ、
4位(ビットコインキャッシュ)と
5位(カルダノエイダコイン)の通貨を買わなかったのかというと、、、

ビットコインキャッシュは、
ビットコインから生まれた新たな通貨であり、ビットコインと性質が似ています。
ですので、両者の値動きも似てきます。
同じような値動きをする通貨を買っても、
分散投資によるリスク減にはつながらないため、回避しました。

ビットコインがダメになったらビットコインキャッシュもダメになるんだね。だったら、2つとも買う意味は無いよね。

カルダノエイダコインは、
単純に日本の仮想通貨売買サービスでは取り扱っておらず、
買うのが面倒だったからです。笑

4つの通貨それぞれが魅力的だった

4つの投資先の通貨を絞り込んだあとは、
簡単にそれらの通貨の特徴や将来性を調べました。
どれも問題なく、魅力的に感じたので、この4つに決めました。

これについては、このページの最後にメモがありますのでよろしければご覧ください。

どのように4つの通貨への投資配分額を決めたか

最後に、この4つの通貨への投資額の配分ですが、
これは各通貨の時価総額の大きさをベースにしました。

分散投資の観点で言えば、仮想通貨市場全体への均等な投資が最もリスクが低いので、
少しでも市場全体に似せた配分にしようと思ったからです。

つまり、仮想通貨全体への分散投資がしたかったってことだね!

投資を決めた当時、
仮想通貨の市場全体に対する、各通貨の時価総額の比率は次のような具合でした。

ビットコイン32%
イーサリアム17%
リップル  11%
ネム     2%

これだけ見ると、ネムは比率がめちゃくちゃ低いことがわかります。
ただ、何が起こるのかわからないのが仮想通貨の世界。
1年後にはビットコインが崩落し、
イーサリアムやリップルが時価総額1位になるかもしれませんし、
ネムももっと比率を上げるかもしれません。その逆もありえます。

それに、ある通貨だけ極端に投資額を下げるのは、分散効果を下げるような気もします。
このあたりは、自分で調べた各通貨の将来性も踏まえて、なんとなく

・ビットコイン30万円
・イーサリアム20万円
・リップル  15万円
・ネム    15万円

という金額にしました。
キリ良く5万円単位に投資額をそろえて、計算しやすくしています。

残り半分の投資資金は定期投資

あとは、残りの金額85万円を、毎月定期的に投資していくことになります。

定期投資については、次の2つのルールを定めました。

・毎月1回を目安に、1種類だけ仮想通貨を購入する。

・購入する通貨は、購入時点において、初回購入時点から最も値下がりしている通貨を選ぶ。

毎月1種類だけ

ドル・コスト平均法に従えば、4つの通貨に各2万円ずつ、
計8万円を10回投資していくのが基本になるはずですが、
私は、
「4つの中から最も値下がりした通貨だけを買う」
という方法にしました。

前述しましたが、今は
「複数の仮想通貨をまとめて買えるラクチン商品」
がありません。

毎月4つも購入手続きをするのはただただ面倒です。笑

最も値下がりした通貨を選ぶ

今は「複数の仮想通貨をまとめて買えるラクチン商品」はありませんが、
逆に言えば、そこには「複数の仮想通貨から投資対象を選ぶ権利」があるということです。

各仮想通貨の価格には、明らかに波があります。
「どう見ても今は高い」という通貨を、そのとき無理やり買う必要はありません。

一般的には、金融商品は
「値上がりしたものは、その後値下がりする可能性が高い」
「値下がりしたものは、その後値上がりする可能性が高い」
ということが統計的に証明されています。
私は、仮想通貨にもこのルールが適用されうると信じています。

なので、4つの通貨のうち、
一番値下がりした通貨を選択して、購入するという投資方法が、最も合理的だと考えたのです。

毎月1回、いちばん安い通貨を買うってことだね!

どのタイミングからの「値下がり」を重視するか

私は、最初に買ったときの各通貨の価格をエクセルにメモしておきました。
そして、毎月の投資時点においても、買ったときの価格をメモしています。
こうしておくことで、
「最初の価格からいくら下がっているか」
「前月からはいくら下がっているか」
を確認することができます。

私は仮想通貨の将来を信じて長期的に保有することを前提にしているため、
基本的には、
「最初の価格からいくら下がっているか」
を大事にします。
ある通貨が瞬間的に価格が高騰し、その後大暴落して元に戻った、
というような情報はあまり気にしません。
なので、
「前月からどれくらい下がったか」
という短期的な情報は、重要度が下がります。多少は参考にしますが。

多少の調整は必要

ただし、
「ある通貨だけが延々と下がり続けている」
というような場合は、その通貨に投資額が集中してしまうため、
分散投資の効果が薄らいでしまいます。
これを避けるために、やはり各通貨の時価総額の比率も大事にして、
それにあわせて投資先を決めます。

例えば、先月はネムに投資したから、今月はネムへの投資は避ける、という具合です。
今月もネムが一番下がっていたら、ちょっと考えることになりますね。
まぁそのあたりは、
「じゃあ2番目に下がったビットコインにしておくか」
という具合で、深く考えずテキトーに決めていこうと思います。笑

毎月積立サービスは使わない

私が使っているZaifという仮想通貨取引所では、
仮想通貨を毎日一定額購入できる積立購入サービスを実施していますが、
手数料が最低でも1.5%かかるので、通常通り手動で購入しています。

手数料が1.5%かかるということは、その分リターンが1.5%下がるという意味です。
これはべらぼうに高いです。

売らない

以降、最初に定めた金額がなくなるまで定期的に購入を繰り返します。
買った仮想通貨は、売りません。

10年、20年後の仮想通過のことを考えているので、当然売らないと言う点がひとつ。

そしてもうひとつは、
売ってしまうと利益が出た場合に税金の計算をしなければいけない
というデメリットがあるためです。
逆に、仮想通貨を買っても、それを売らなければ利益(または損失)が確定しないので、
何もする必要はありません。ラクチンなのが一番です。

買ったらほったらかしで、20年後のお楽しみだね!

買った仮想通貨を「レンディング(貸す)」する

これは、仮想通貨のレンディングサービスと呼ばれています。
自分が持っている仮想通貨を、他人に貸すことで、金利を得ることができるというものです。

仮想通貨は、値動きが激しいため、
「価格が低いときに買って、高いときに売る」
「価格が高いときに売って、低いときに買う」
という短期的な売買で利益を上げようとする人がいます。
というか、そちらのほうが主流で、ずっと買い続けるだけの私は少数派のようです。

そんな、たくさん売買をしたい人のために、持っている通貨を貸してあげるのですね。
売買をする人は、
「私から借りた通貨を価格が高いときに売り、価格が低いときに買い戻す」
ことで利益を得ることができます。私には、借りたお礼として少し金利が入ります。

例)
私はビットコインを1枚持っています。今、ビットコイン1枚は1万円です。

ビットコイン1枚を、Aさんに貸してあげました。
Aさんは、ビットコインを売り、1万円手に入れました。

ある日、ビットコインが5000円になりました。
Aさんはビットコインを1枚買って、私に返しました。
お礼に、ちょっと金利をつけてくれました。

私は金利を得ました。Aさんは5000円-私に払った金利分の利益を得ました。

例終わり)

レンディングのリスク

もちろん、レンディングサービスにもリスクはあります。
サービスを行っている会社が倒産したり、預けていた通貨が盗難されることがあります。
もともとリスクの高い仮想通貨への投資ですが、
さらにそれを貸し出すことで、リスクがさらに増えます。

でも、預けっぱなしの仮想通貨は、タンスに眠っている現金のようなもので、
活用しなきゃもったいないという思いがあります。
私はリスクを承知した上で、レンディングサービスを利用するつもりです。

ただ、現在日本でレンディングサービスを行っているのは、
事件を起こしたコインチェックだけだったのです。
コインチェックがうまく事業を立て直すことができるのか、
それを見極めてからレンディングを始めようと思っています。

bitbankという日本の取引所もレンディングを始めるようですが、
コインチェックのサービスを金利を比較すると、
断然コインチェックのほうが金利が高いため、迷っています。

このあたりは今後の動向に注目していこうと思います。

<2018年4月7日追記>
コインチェック社が、大手ウェブ証券会社「マネックス」の子会社になりました。
コインチェック社に対する訴訟リスクなどをマネックスがすべて引き受けるという、
非常に安心できるニュースです!
これを機に、コインチェックの「仮想通貨レンディングサービス」を利用していきます。

<2018年5月6日追記>
現在、コインチェックへは仮想通貨の入庫ができず、再開のめどが立っていません。
bitbankとZaifにて保管している仮想通貨をコインチェックに移動できないため、
まだレンディングサービスを利用できていません。
気長に待ちます。

 

以上が私の仮想通貨への投資法です。
2018年5月現在、この投資を始めて4ヶ月しか経っていませんが、
今のところは若干負けているかな、といった程度です。
130万円がパァになることも覚悟していましたが、ほっとしています。
これからパァになるかもしれませんが。笑

これからも仮想通貨の情報を得て、投資の方針を変えていく可能性は大いにあります。
その際は、またこのページに追記していこうと思います。
定期的に見に来てください!

また宣伝かい!!

 

実際の購入手順

 

最後に、実際に仮想通貨を購入する手順について簡単に説明します。

仮想通貨は、どこの仮想通貨売買サービス会社(仮想通貨の「取引所」と呼んでいます)
を利用して購入します。

<一番簡単な投資のページ>で説明した「証券会社」の仮想通貨版ですね。

いろいろな仮想通貨の「取引所」がありますが、
基本的には「証券会社」と同じように、ウェブサイト上で口座開設の申し込みをすればOKです。

口座が開設できたら、銀行に預けている現金を「取引所」の口座に入金します。
あとはウェブサイト上で購入の指示を出すと、現金と交換で仮想通貨を買うことができます。
購入された仮想通貨は、「取引所」の口座に保管されます。

前述したとおり、「取引所」を運営する会社が倒産したり、
ハッキングの被害にあってしまったら、預けていた仮想通貨が無くなってしまうかも知れません。
(株や投資信託を扱う「証券会社」ではこのようなことはありません。法律で、投資家の財産が保護されています。)

信頼できる「取引所」を選ぶのが大切ということですね。

どの取引所を選ぶか

私が今使っているのは、

Zaif

bitbank

の2社です。

なぜかというと、
この2社は日本の金融庁に認可された信頼性の高い会社であるということと、

私が買いたい通貨の「板取引(=個人同士の売買)」ができるからです。

手数料を抑えるために必ず「板取引」をしよう

コインチェック等のほかの取引所でイーサリアムを買う場合は、
「コインチェックが持っているイーサリアム」を買うことになります。
そのとき、手数料が5%くらい取られます。はっきり言って、ありえない高さです。

しかし、Zaifでは、イーサリアムを持っている個人から買うことができます。
個人同士の取引では、「板取引」と言って、
集まった人々の「買いたい値段」と「売りたい値段」をその板にどんどん並べていくことで、
売り手と買い手をマッチさせて、取引を成立させていきます。

会社から買うのではなく、個人から買う「板取引」は、手数料が非常に安いです。
キャンペーンなどで手数料ゼロになっていることも珍しくありません。

ビットコインだけは、どの会社を使っても板取引ができますが、
それ以外の通貨は会社によって板取引できるかできないかが分かれるのです。

私の場合は、

Zaifでビットコイン、イーサリアム、ネムを

bitbankでリップルを、

それぞれ板取引で買っています。

我々投資家は、手数料を下げることは絶対に妥協してはいけません。
未来の値動きは予想できませんが、手数料は確実に下げられます。

購入したい通貨が板取引できるか否かは、取引所を選ぶ上で非常に大事なのです。

まぁ、基本的にこの2社は口座を開設しておいて間違いありません。
下記のリンクから、口座開設を進めることができます。

Zaif

bitbank

取引所の口座開設手続き時の注意

口座開設手続きの際は、自分の免許証などの写真を撮影して画像を送信することになります。
面倒ですが、解像度が高く、光の反射などが無いように、
情報を読み取りやすい画像を送信しましょう。

私はテキトーに撮影して、光の反射がある写真を送りましたが、
一向に手続きが進まないので確認したところ、
画像が不鮮明ということでエラーになっていました。笑
エラーになってもメールなどで通知してくれないので、
気づくのに2週間くらいかかりました。笑
早く取引したかったのに、大幅なタイムロスです。
みなさんは私のようなミスをしないよう願っています。

。。。(ふつう、そんなミスしないよ。。)

あせらずゆっくりやれば大丈夫です

最初の投資や、最初の仮想通貨の購入は、
操作が良くわからないとか、
間違えたらどうしようとか、
そもそも口座の開設が面倒とか、
不安と手間でいっぱいになると思います。

でも、あせらずゆっくり、ひとつずつやれば大丈夫です。
最初は時間がかかりますが、慣れれば簡単です。
投資は始めるのが早ければ早いほど有利ですので、今だけはこらえてがんばりましょう!

ぼくも、一番簡単な投資 の設定が終わったら、はじめてみようかな!

 

私が仮想通貨への投資を決める前に調べたこと

以下は、私が仮想通貨を購入する前にいろいろ調べた各通貨の将来性などのメモです。
全くまとまっていませんし、専門用語があったりしてよくわからないかもしれませんが、
もし興味があればどうぞ!

~~~~~~~~

そもそも仮想通貨自体の価値はどこから来るのか

ブロックチェーン技術による非中央集権型分散台帳技術により、買い手と売り手をダイレクトにかつ安全につなぐことができるため、
従来クレジットカードや銀行が担ってきた送金や通貨保全の必要性がなくなり、これらから発生する時間やコストをカットすることができる。
現状、ビットコインをはじめとする仮想通貨によって何かを購入するなどの決済手段が整っているとはいえないが、
将来、仮想通貨での決済が普遍的になり、それが日本円などの法定通貨よりローコストで行われる場合、仮想通貨へシフトしたほうが得ということになる。
仮想通貨は追加発行されることがなく、上限が決まっているため、発行量に上限がない法定通貨で仮想通貨を購入すると、仮想通貨の価格が上昇する。

ある通貨は、①決済手段などの通貨としての役割を果たす技術、②発行量、③流通性、各サービスで利用できるような浸透性、によりその絶対的な価値が決まる。と思う。
②は上昇することはなく、①、③もゆるやかにしか上昇することはない。①は一気にゼロという可能性もある。(法定通貨は、各国がこれを担保している。仮想通貨は、ブロックチェーンの技術および法定通貨との交換流動性がこれを担保している)
にもかかわらず、仮想通貨の価格がこれほど激しく上下する理由は、通貨同士の交換(前述の、法定通貨で仮想通貨を買うなど)により需給バランスが大きく乱れることによる。

これらのことから、仮想通貨の取引は、「発行上限が定められ、国の流通量操作による価格調整のないFX」と定義することができる。と思う。
FXによる為替レートの代表的な変動要因は、その通貨を発行・流通させている国の景気、金利、貿易黒字、安全・平和性、低インフレ性、がある。
いずれも高ければ高いほどその国の通貨が人気となる(その国の通貨で投資したり、その国の通貨を預けて金利を得たり、国家の安全性が高ければ通貨の使用先が保障されたり、インフレ率が低ければその通貨のモノに対する価値は相対的に高まる)

これらの変動要因を仮想通貨の取引に当てはめるとどうなるか。国の景気や金利にあたるものは仮想通貨にはない(一部、仮想通貨のレンディングという金利にあたるものもあるが)。
仮想通貨にはインフレという概念があるのか。まず、発行量は増えないので、通貨供給が増えることによるインフレは起こりえない。
将来、仮想通貨で何でも買えることになったと仮定すると、仮想通貨が流通する・取引に使用できる世界全体のモノやサービスに対する需要と供給により、インフレが起こり、その仮想通貨の価値がさがることがあるかもしれない。
現状、すぐにこれが起こるとは考えづらい。これからの世界、モノ・サービスが不足するなどということがあろうか?
したがって、仮想通貨の価格変動要因は、最終的にはその通貨が「安全に決済できる技術力」「どこでも誰でも決済できる流通性」が上昇するか下落するかを起点とし(ファンダメンタルズ要因)、
それらの情報を元に投資家同士の取引、思惑、情報戦などによる需給バランスの乱れ(テクニカル要因)、であるといえる。

なんという普通の結論。。

①決済手段などの通貨としての役割を果たす技術力
③流通性、各サービスで利用できるような浸透性、利便性
が高まっていけば、その通貨の価値が高まることになる。その意味では、ある通貨を買い、もち続ける事はゼロサムゲームではなく、期待リターンを十分に有する投資ということになる。
そしてそれは何十年とかかることのように思われる。これらの力は、現状まだまだ法定通貨が圧倒的である。
どんな人も気軽に、法定通貨を仮想通貨に変え、決済に利用することができる日が、すぐに来るのだろうか。。
セルフGOXの問題など、すべての人が実用できるようになるには問題点が多い。そう、通貨の管理がすべて自己責任になるという点、プロの人間に任せられないという不安は消えることはない。今後わかりやすいインターフェイスが出てくると思うが。。

各仮想通貨同士での交換は現状盛んに行われているため、その流通性はあるが、今の問題は、法定通貨やモノやサービスとの交換容易性にある。これが高まっていく仮想通貨の価値が今後伸びていくことになる。
したがって、仮想通貨に投資する際に確認することは、前述①のどれだけ「安全(になるか)」「便利(になるか)」「法定通貨との交換が容易(になるか)」という点と、
③のどれだけ「利用機会が多いか」「利用が簡単か」という点が大事
④単なる通貨以上の付加価値がついている場合は、その価値が今後需要が高まっていくのか、簡単に使えるのかなどをチェックすることになる。
有名という点ではビットコインが強いのだろうが、、

①決済技術・・・リップルが強くなりそう。
③機会提供・・・現状、ビットコインが強い。モナーコインなど、こんなことに利用したい!という利用者が多い、コミュニティが大きい通貨が考えられる。YoutubeコインやAmazonコインが出てきたら、強そう。
④別の価値・・・イーサリアムの契約技術など。

各通貨の電子マネー的な強み・見込みを理解できないうちは、最小限の金額をレンディングに回しておくという考えが最善に思える。時価総額は価格と発行数によるが、これは単に人々の「期待の表れ」でしかない。
日本で電子マネーが数種類しか生き残っていないことを考えると、通貨の多様化は単に管理が面倒となるだけなので、最終的には1~5程度の通貨が生き残るのだろう。
その意味では先行するビットコインがやはり強いとしか思えない。ほかの通貨はビットコインの価格に連動しているようにも見える。

ブロックチェーンの技術を応用し、低コストな決済手段や仲介者のいない契約締結サービス等を提供するなど、新しい付加価値を生み出し利益を上げることに着目し、そうした営利団体=会社に投資するという考えもある。
むしろこちらのほうが伝統的・正攻法なのかもしれない。いわゆるフィンテック業界。日本ではテックビューロやSBIなど。

仮想通貨インデックス CRYPTO20について

信託報酬0.5%で上位20個の通貨に分散投資するとのことだが。。
そもそも20個だと市場全体に連動しないし個人でできるレベル。しかも各通貨の保有上限比率が10%なので、さらに市場から乖離する。
商品自体がC20というトークンであり、流動性は限りなく低い(これからHitBTCという取引所に上場)。したがって(販売・運用・信託が一つになった)発行者が破綻した際はC20が無価値になる可能性が高い。運用できなくなればインデックスに追従できず、商品価値がなくなる。
出金時はC20をイーサに交換(手数料1%以下)し、イーサから日本円(手数料?)となり、めんどう
購入価格が原資産価値を上回ることがある
CRYPTO20のトークンは追加発行の予定はないため、購入しようとすると現在保有している人に売却してもらうことになります。
そのため、売却する人が「CRYPTO20の組み入れ銘柄の原資産価値以上でしか売却しない」という場合は、購入価格が原資産価値を上回ってしまいます。

取引所が破綻してしまったら

仮想通貨の世界では、以下のような「投資家保護の制度や法律」がまだ整備されていない。

以下、日本の投資信託協会のHPから
投資信託は、販売会社・運用会社・信託銀行といった各機関がそれぞれの役割を果たすことで、成り立つ金融商品です。もしも、これらの各機関が破綻するような事態になってしまったら、投資信託はどうなってしまうのでしょうか。
結論から言えば、投資信託の仕組み上、仮に投資信託にたずさわる各機関が破綻したとしても、投資家が預けたお金は、投資額にかかわらず制度的に守られるようになっています。

各機関が仮に破綻してしまった場合について、みていきましょう。
販売会社が破綻した場合
販売会社は投資信託の取引をする際に窓口となり、投資家とお金のやりとりを行いますが、お金は販売会社を経由して、信託銀行が信託財産として管理しています。
したがって、販売会社が破綻したとしても、信託財産に影響はありません。保有していた投資信託は、別の販売会社に移管され、移管先の販売会社で引き続き取引することが可能です。
運用会社が破綻した場合
運用会社は運用指図を行うだけで、信託財産の保管や管理は行っていません。
運用会社が破綻したとしても、信託財産は運用会社とは別の、信託銀行に保管されているので、信託財産に直接的な影響はありません。運用していた投資信託は、他の運用会社に運用が引き継がれるか、繰上償還されることになります。
信託銀行が破綻した場合
投資信託の信託財産は信託銀行が管理していますが、信託財産は信託銀行自身の財産とは区分して管理(分別管理)することが法律で義務づけられています。
したがって、信託銀行が破綻したとしても、信託財産に影響はありません。投資信託は、破綻時の基準価額で解約されるか、もしくは他の信託銀行に信託財産が移管されれば、投資家はそのまま投資信託を保有することができます。

SBIの仮想通貨投資信託について

これが販売開始になれば一気に資金が市場に流入するので、値上がりする可能性が高い。
その前に自分でインデックスを組んでおくのが、面倒だが確実な方法。
販売開始になったら、積み立てで買おう。
フィスコも1月中に販売開始と言っており、急がねば。

 

ソーシャルレンディングとは?

→手を出さない
普段銀行がやっている融資と変わらないような。。
毎月分配金を出しているのも気になる。。複利効果が狙えないし、確定申告せにゃならん。
事業者の手数料が借主の金利に上乗せされる。この手数料率が肝心。→SBIでは1%~だった。高いな。。
借り手も高利の資金を何年も運用するのは負担大であり、短期間のプロジェクトに用いられやすい。=長期運用の商品としては不向き
簡単に言えば株式のような自己資本ではなく、負債であるが、審査がゆるいというもの。借り手の倒産リスクがまず上げられる。担保がしっかりしているかは要チェック。
SBIなら問題ないと思われるが、「ソーシャルレンディング事業者の倒産リスク」もある。投資信託のような信託財産保全ルールがない。
期間中(1年間など)は絶対に償還できないので流動性がゼロ。逆に早期償還されることもあるが、その場合は想定していた利子を得られない。

各仮想通貨の特徴

ビットコイン

発行量上限2100万、2140年発行終了予定
ブロック生成サイクル約10分
着金に最大10分かかる。データの処理が遅れるスケーラビリティに課題。SegWitというデータ圧縮技術を導入済みでこれを解決しようとしている。
一般取引所で先物取引が開始され、価格の判断材料追加、売買が促進された。2017年12月
大手証券会社GSとJPモルがこの仲介を予定
東京金融取引所で先物取引開始予定
DMMがビットコイン決済受け付けていた2016年3月
過去5回のハードフォーク(通貨分裂)をしている
Microsoftが米在住者限定でビットコイン決済に対応2014年12月、DELLは2014年3月
取引所のハッキングは過去に4回
現状、基軸通貨最大手だが、ザイフではアルトコイン/円の板取引は始まっている。
ビットコインを商品やサービスの対価として受け容れる企業の数は、2015年2月に10万社を超えました。

ビットコインキャッシュ

発行量上限2100万
ブロック生成サイクル約10分
2017年8月、ビットコインからハードフォーク。ビットコインのブロック容量1Mに対して8Mを持つ。
SegWitではなく容量を増やすことでスケーラビリティの問題を解消。
ビットコインキャッシュの誕生は中国マイナーのビットコイン主権争いが大きく関係しているといわれています。
言わばビットコインキャッシュは中国のマイナーが作った通貨になります。
ビットコインキャッシュにSegwitが実装されていないのも、マイニングマシンの「ASIC Boost」と呼ばれる
Bitmain社が開発したマイニングを効率よく行える特許技術を稼働さすためともいわれています。
中国最大手のマイニングプールが買い支える?
ビットコインキャッシュを使って決済や買い物ができるところはほとんどないので資産やトレード用として使われているのが現状

イーサリアム

発行上限なし
ブロック生成サイクル約15秒
ブロックチェーンに加えて契約というものを織り込んでしまおうというのが「スマートコントラクト」
イーサリアムの技術を企業に取り入れようとする動きも盛んで「イーサリアムアライアンス」という企業連盟を結成し、
マイクロソフト、トヨタ、三菱UFJなどの超一流企業などもこの「イーサリアムアライアンス」に賛同して話題になりました。
家や車を購入すると様々な書類や契約書に署名捺印をしないといけません。
またそういった書類を不動産屋さんや車屋さんに代行してしてもらうと数万円の手数料(もしくは含まれている)が取られます。
しかしそういった、面倒な書類や契約書の署名捺印を「スマートコントラクト」が全て代行してくれるということです。
4段階のアップデートを予定しており、次は3回目、
もう一つは、イーサリアム・トークン(ERC20)で簡単にトークンを発行する事が出来るという機能です。
ERC20とは、イーサリアムのブロックチェーンを利用したプラットフォームを利用できるシステムで、
システムを開発する費用や、マイナーを集めるための費用などを必要としないため、安価にトークンを発行することを可能にします。
2017年11月にハードフォークし、イーサリアムベガ
企業で使われるだろうが、個人が持つ意味はなくないか?契約書としての価値はあるが、通貨の価値としてはどんどん下がるはず。
イーサリアムの通貨はイーサリアムブロックチェーン上で作成されたアプリを稼働する際に利用され、「ETH」がイーサリアムアプリケーションの燃料のようなイメージになる為に「Gas(ガス)」と呼ばれます。
イーサリアムアプリケーションが増え、その燃料である「ETH」の需要が増えれば「ETH」の価格は上がります。その為に投資家も注目をし、取引が行われているのです。
1つのETH発行=スマートコントラクト締結に対して1以上のETHが使われるのであれば、ETHの需要は減ることはないが。。それではガス手数料が高くなり過ぎそうである(下記)。イーサの利用料が増えるに従って、通貨の価値は下がると予想。
ガスはその時で料金が変わります。1ガス(gas)は0.00001ETHや0.00002ETH辺りを推移しております(2017年9月現在)
イーサをやり取りする際の手数料(ガス)は自身で決める事ができますがビットコインと同様に手数料の多いものをマイナーは処理するので多ければ早く処理は実行されます。
イーサリアムでは決済だけではなく様々な行為をする事ができ、行為ごとに定められた手数料がかかります。
定められた手数料を「ガスリミット(Gas limit)」と言い、それに需要できまる「ガスプライス(Gas price)」をかける事で実際に支払う手数料が決まります。
逆に今後、発行数が制限されたときに高騰する可能性を残している!?
イーサリアムは発行量が定められてないので投資には向かないのでは?
今2018/1/1現在のETHの総発行量はおよそ9760万ETHです。ローンチされた当初の一年間の新規発行量は1050万ETHでしたが、今現在の一年間の新規発行量は630万ETHになりました。
これはブロック報酬が5ETH/blockだったのが3ETH/blockになったことが挙げられます。
またVitalikは「Proof of Stakeに移行すると、一年間の新規発行量は無茶苦茶下がるよ。ゼロかもね。そのうちわかるよ。」的なことを述べております。
てなわけでPoS移行後はたとえ発行されても緩やかっぽいので、まあほとんど気にしてないです。相場変動に比べたらって感じですw
もしPoSに移行するのが遅れても(再来年末にはどう転んでもできるはずだと思いますが…。)、
例えば再来年末までに移行となると、それまでに発行されるのは1260万ETHです。これは現在の総発行量に約12%プラスされる程度です。
これくらいは普段の相場変動を鑑みると大したことはないと思います。(もちろんそれぞれの方によって違うと思いますが。)

リスク

発行上限なし
ブロック生成サイクル約11秒
人気のプログラミング言語「javascript」を採用
一方のイーサリアムでは、スマートコントラクトの記述にSolidityという独自のプログラミング言語を使用しているため開発がし辛いという側面があります。
イーサリアムではメインチェーンと呼ばれる場所にスマートコントラクトを記述していきますが、LISKではサイドチェーンと呼ばれる場所に記述を行います。メインチェーンにはサイドチェーンへのリンクが記述され、それぞれのサイドチェーン上でアプリケーションが稼働していく、つまりはまとめサイト(メインチェーン)にサイドチェーンのリンクを乗せるイメージです。
サイドチェーンに記述を行うことで、DAOであったようなハッカーによるハッキングが起きたとしても、サイドチェーン上のアプリケーションを書き換えることで対応することが可能になります。
Microsoft AzureやShape Shiftと提携しているため、LISK(リスク)は信頼性の高いプロジェクトと市場に認識されています。
LISK(リスク)は未だバージョン0.8と言われており、1.0になった際には価格が伸びる可能性が高いため、開発の進捗状況が非常に注目されている通貨

イーサリアムクラシック

2017年11月、発行上限を発表!2億1000万ETCを予定しています。最大値は2億3000万
イーサリアムから分裂、イーサは中央集権・多数決、クラシックはコードこそが法というモットー。
クラシックは技術者・資金量共に不安がある

リップル

リップルユーザー同士では、ゲートウェイ(コインチェックなど、法定通貨からリップルを買うところ)から発行されるIOUで支払いをすることができます。これにより即座に決済することを可能にし、法定通貨のような両替手数料が安くすみます。
ビットコインのようなマイニングで取引の承認を行うのではなく、一部の承認者(validator)による投票で承認が行われます。これにより利益によって取引の通信が維持されているのではないため、取引の安定性が担保されます。←マイナーへの報酬がないのは保持するメリットか
中央集権色の強い仮想通貨といえそうだ。リップル社やゲートウェイ(コインチェックなどの販売所)にも投資したほうがよいかも?
XRPは元から総発行枚数(上限1,000億XRP)が多く(すでにすべて発行済み)、その多くを未だリップル社が保有することから、多くのXRPが市場に出ることにより、枚数(市場供給量)が増える分価格が下がるということがXRP保有者に付きまとう懸念点でした。
しかし12月8日本日リップル(XRP)保有する630億XRPのうち90%の550億XRPがロックアップが完了しました。
2018年以降は毎月一日に550億XRPのうち、10億XRP分がロックアップ期限を迎え、リップル社がXRPをその分市場に放出することができます。
また、その月で10億XRPに到達しなかった場合余ったXRPは再度55ヶ月間ロックアップされます。
アメックス、SBIといった企業が提携。
三菱UFJ銀はリップルが持つ技術を活用した新しい海外送金を18年初から始める方針
ripple(リップル)は、全ての通貨と換金可能となるブリッジ通貨を目的としています。外貨準備がリップルだけで済むことによる手数料の安価化に貢献します。
現在の送金システムでは、外国為替、為替ヘッジなど、銀行の送金には多くの手間と時間がかかりました。
そこで、リップルを導入すると、外貨準備としてプールしておく通貨が「XRP」(システム内で移動する価値単位としての仮想通貨が「XRP」(リップルともいう)です。)のみとなり、
為替ヘッジなどの費用を抑え安く済ますことができ、送金も素早く行うことを可能にします。
2016年にみずほ銀行、りそな銀行などメガバンクを含む邦銀42行と海外の大手金融機関が続々と採用を表明していることからリップルが、送金システムとして秀逸であることが伺えます。
リップルは、ビットコインのようにドルや円といった法定通貨に取って代わる電子マネーを生み出すことを目的とせず、Rippleネットワーク上で金融機関が発行する「Issuance」と呼ばれる電子的な手形を交換することで国際送金を実現します。

オートブリッジは、ブリッジ通貨としてのXRPの役割のことです。XRPを介して複数の通貨の取引の橋渡しをします。
例えば「1JPY=1XRPと0.01USD=1XRP」の注文が出された場合、オートブリッジは2つの取引を合成し、「1JPY=0.01USD」の取引を可能にします。
オートブリッジを利用することによって、様々な通貨ペアの取引ができるようになります。

ライトコイン

ビットコインからハードフォークし、セグウィット導入、ビットコインの決済スピードが10分に対し、2.5分で決済できる
ビットコインの上位互換では?
発行量上限は8400万LTCであり、ビットコインの2100万よりおおい→マイニングしやすい、決済が簡単
マイナーに価値を奪われやすいという欠点があるのか。。
セグウィットつき通貨を掘るにはノードをもつPCが必要で、これをもつマイナーは30%らしい。

ネム

発行上限90億、すでに全て流通済み!
ネム(NEM)プロトコルを採用しているテックビューロ社提供のブロックチェーン製品「mijin」、
そのバージョンアップである秒間3000~4000取引という驚異の処理能力を備えた2.0 Catapult(カタパルト)をオープンソース化予定(ビットコインが秒間14取引、リップルが秒間1500取引)
2018年以降 Catapult(カタパルト)がネム(NEM)ブロックチェーンに導入予定

セキュリティに強い
自分のトークンを発行
証明書発行ツール「アポスティーユ」をNanowalletで実装されています。そのシステムは任意のファイルをブラウザにドラッグ&ドロップして一意の文字列(ハッシュ)を自動生成し、NEMあるいはmijinのブロックチェーン上に記録するものです。
例えば、通常であれば役所に書類を提出して証明書を発行してもらいますが、アポスティーユであれば即座にブロックチェーン上で保護された証明書を発行することが出来ます。

NEMの大きな特徴は、仕組みとして採用されているPOI(Proof-of-importance)です。
POIとは、簡単に言えば、NEMのネットワークに貢献した人が利益を得られるというものです。
保有している資産額に限らず、取引額、また取引を行なった相手にも依存し、NEMネットワークに積極的に参加する人間に報酬を与えています。この仕組みが優れているのは、富の再分配の点です。NEMのネットワークに貢献した人は誰でも基軸通貨であるXEMを手に入れることができます。誰でも平等に機会を与えているのです。主な目的は、「世間一般の人」に力を与えることなのです。
ちなみに、POIでのマイニングはハーベスティングと呼ばれています。
PCを立ち上げたままで行うローカルハーベスティングと、PCの電源を落としてもよい委任(デリゲート)型のハーベスティングがあります。委任とはスーパーノードと呼ばれる任意の上位ノードにハーベスティングを委任することでハーベスト報酬を得られるものです。
ハーベスティングをするには1万XEM以上の残高が必要で、さらに日を追うごとに少しづつ上昇していく「既得バランス」が1万XEMを超えてからようやくハーベスティングに参加できる資格を得ます。

・COMSAはICO時点では発行上限がなかったが、上場後はロックされている。
Bitcoin、Ethereum、NEMを使って、実社会の既存ビジネスを中心に、ブロックチェーンの導入やICOのサポートを手がけるプロジェクトの事を指す。
コムサトークンは今後のコムサICOに参加して支払うときに使用する。

モネロ

発行上限 18,400,000XMR発行後、0.3XMR/分発行 厳密には上限なし
現在流通 14,835,817XMR
ブロックサイズ制限がないため、ビットコインのようなスケーラビリティ問題が起こりにくい
匿名性とセキュリティが高い。取引のトラッキングが困難
ダークサイトでの決済手段
ミュージシャンやいくつかのサイトで決済可能

ダッシュ

発行上限22,000,000DASH
現在流通7,445,394DASH(7/11)
ブロック生成間隔約2.5分
高い匿名性と速い決済スピード
DASHではブロックチェーンを確認してもわかりません。このようなDarksendの仕組みは、Coinjoinと呼ばれています。
Coinjoinとは、一般的な仮想通貨の送金とは異なり、同じ時期に送信しようとしている複数のユーザーの仮想通貨を、
一度一定の場所に入れてから再度個別に特定のユーザーに送金していく方法のことを言います。従来はビットコイン用に考案されたミキシング方法を利用しています。
Instant Sendなどを実現するために、DASHにはマスターノード(Masternodes)というものが存在します。マスターノードは、Instant Sendのためのトランザクションのロック、コインのミキシング、資金調達の投票などDASHに関する重要な意思決定を行うコンピュータのことです。マスターノードになることで、手数料などを貰うことが出来ます。公式サイトによると、1週間で2 DASH程度手に入れることが出来るそうです。
マスターノードになるためには様々な条件が必要で、まずは1000 DASHをノードに格納する必要があります。支度金のようなものです。さらに、専用のIPアドレスを用意して1時間以上の接続を失うことなく、1日24時間稼働させることのできるコンピューターが必要になります。
イメージとしては、ブロックチェーンを処理するコンピューターの中にDASHに特化した専門のプロを採用するイメージです。 プロが処理することで、スピードの処理の解決や、匿名性のための複雑な取引を安全にかつ迅速に行うことができるようにしたのがDASHです。マスターノードはDarksendやInstant Sendなどの特定サービスの運用を支える対価として、手数料の45%を分け合っています。

 

以上です!

な、何を言っているのかぜんぜんわからなかったよう。。。

まずは少ない金額から投資を始めて、少しずつ慣れていけば大丈夫!

投資を始めたら、次は節約も始めよう!

→節約について

 

このサイトをほかの人にも伝える!